再雇用か再就職か、定年後の働き方は定年前に準備想定しないと泣きを見る!

お疲れ様とかくサラリーマン

再雇用で働くか、新たな職にトライするべく再就職にチャレンジするか、どちらが良いのだろうと定年を迎える1年くらい前から少しずつ考える人が増えます。

 

一体どっちが損をしない働き方なんだろう!?楽なのは?

 

60歳を迎えても「高年齢者雇用安定法の改正」が施行され、定年後も同じ会社で継続して働くことが出来るようになりました。そこで残る人、再就職を探す人と分かれます。

 

ある年度では再雇用を望む人は6~8割もいたということは、できれば今までの会社に残って働いたほうが有利と言う考えの人が多いということですね。でも実際は安泰な働き方ではなく、再雇用で働くにしてもいばらの道が待っている場合もあります。

 

再就職の場合はデメリットばかりではないのです。それは定年前にあることをしておくこと、それが運命の分かれ道になります。

再雇用での働き方はこんなにも変わる

 

 

 

今までは役職についていたし、みんなそれなりに敬意を払って対応してくれるだろう!給料が下がるのは致し方ない。でも、今までの経験があるから会社のこともおおかたわかっているのでさほど苦労はするまい。と思いますよね。その考えは全く外れではないんです。

再雇用は仕事内容や与えられた部署も変わる?

再雇用では、大きな会社の場合は子会社に行くよう命じられることもあります。そうなると、仕事を一から覚えることもあれば人間関係もやり直しというところもあります。

 

同じ系列の会社に残ったとしても、収入が半分に減ることもあるんです。この辺りは定年を迎える前にリサーチが必要です。

 

そんなのわかるわけない?!出来る範囲でも良いんです。どのくらい収入が下がるんだろうとか、こんなに再雇用はデメリットが多いなら新たに再就職を考えるという選択も出てきますから。

 

仕事内容も、今までは仕切ってバリバリに部下に命じていたものが逆の立場になりプライドはズタボロ。かつての部下だったからこそなんですよね。一線からはずれるのは致し方ないと思ったほうが良いです。

 

補佐のようないごとが仕事の中心になるのは目に見えています。でも年齢から考えて無理のない働き方ということ、再雇用してくれる勤務先で働けることが幸せなのかもしれません。

再就職は定年後どうやって探す?

定年後は再雇用先で働くことはできないから自力で定年後の再就職先を探す人もたくさんいます。

再就職の勤務先の探し方

ハローワーク

新聞折り込みをくまなく見る

この二つは鉄板ですね。

実は再就職で成功するポイントがあります。

それは定年前にいきなり仕事を探してもアルバイトのようなものしかない!ということを頭に入れておいたほうが良いのです。

再就職先に新しチャレンジを求めワクワクしてもがっかりするだけです。高齢者だからこそ有利な技術や求められる仕事もあります。それに向け、技術を習得したり、今勤めている会社の人脈や取引先の人に定年後の相談をしておくことも大事です。

定年後に使ってくれるところがないかとやんわりと伝えておくと思わぬ就職口を紹介してくれることもあるかもしれません。定年前の地位があるからこそ再就職口も悪くないところを紹介してくれる可能性もあります。

 

また、もう一つおすすめなのが人間関係のわずらわしさをあまり感じずに出来る職人系の技術職あたりですね。やりたいのがあったら定年後すぐに職業訓練校で習得してみても良いですよね。どんなものがあるのだろうとリサーチやシュミレーションしておくことも大事です。

 

 

再雇用と再就職どっちがいい?

 

再就職を探して、たまたま自分に合っていて楽しくできるのであれば少なくなった収入には目をつむっても幸せなことです。でも実際はなかなかそうもいかないのが現状ですね。

 

新し仕事を覚えるのは、シニア世代には難儀です。すぐ忘れてしまうし、それはしょうがない。いろんな細胞が老化してますから受け止めるしかないんですよね。

 

でもそこで心無い周りの人や年下の先輩から支持されたり、命令されたりするとストレスはたまりまくります。再就職は若い世代と違って、かなりリスクはあります。

 

しかもおそらく技術がない仕事内容だったら、再雇用よりも賃金は減ることが多いです。収入はどちらにしても定年前より6割くらいは平均的に下がります。

定年後こんな働い方で10万円以上を稼いでいるシニアも大変増えてます。

ネットに記事を書く仕事は副業としておススメ?稼げる在宅ワークとは?

まとめ

トータルで考えると、再雇用してもらえるならそのほうが安心なのではないでしょうか。もしもかなり収入が下がったとしても「高年齢雇用継続給付金」と言うもがあります。

 

60歳以降の賃金がもしも急激に減った場合、パーセンテージによって2年間賃金の15%が支給されるのです。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください